日本スポ障害予防協、けがリスク数値化サービス

国内日本スポーツ障害予防協会（東京都千代田区）は20日、肩こりや腰痛のリスクや改善項目を数値化する「一般ワーカー向けフィジカルチェック」を開発し、日立物流南関東（横浜市中区）への導入を始めたと発表した。

物流作業の従事者に対して、より健康的な就労を支援する　取り組み。物流業界では、従業員のけがや健康管理の徹底と意識高揚の機運が高まっており、同様のサービスの導入が広がりそうだ。

▲健康フィジカルチェック（出所：日本スポーツ障害予防協会）

アスリート向けにサービス提供をしている「フィジカルチェック」を簡易化。５分間で８項目の測定を行うことで、肩こりや腰痛、膝痛などの発生確率とその原因を即時に提示する。フィジカルチェックでは、けがリスクの基準ラインと自身の測定結果を比較することで、実年齢に対するフィジカル年齢の差をチェックできる。

こうした測定結果により、けがの発生確率やその原因が数値化され、改善項目を確認することができる。優先順位が高い改善項目と改善エクササイズ法を提供し、怪我のない就労維持に活用してもらう。