イー・ラーニング研究所、ICT教育に関する意識調査

調査・データイー・ラーニング研究所（大阪府吹田市）は27日、ICT教育に関する意識調査を実施したと発表した。調査はクロス・マーケティング・グループのQiQuMOを使用し、全国の20歳から59歳の男女500人を対象に2月20日から23日にかけて行われた。その結果、ICT教育の導入に賛成する意見が多く、利便性や学習効率の向上が期待されている一方で、インターネット環境による格差や健康面への影響などの課題も浮き彫りとなった。

調査によると、ICT教育の導入に賛成する人は35.0%に上り、「どこでも学べる」（31.9%）や「学習の効率が上がる」（21.9%）といった利点が指摘された。また、ICT教育の導入によって学習の質が向上すると考える人は10.8%、やや向上すると考える人は29.8%となり、全体の4割が学習効果の向上を期待していることがわかった。さらに、情報リテラシー（29.4%）やタイピングスキル（26.1%）の向上が期待されるスキルとして挙げられた。

一方、課題として「子どものインターネットトラブル」（28.7%）、「インターネット環境の格差」（24.6%）、「必要な機器の手配」（23.7%）、「教師のITリテラシー不足」（21.6%）が挙げられた。また、健康面への影響（25.4%）や、従来の学習方法と比べて記憶に残りにくい（22.0%）といったデメリットも指摘された。さらに、ICT教育の導入による子どもの将来への影響については、新技術への適応力向上（34.5%）や情報リテラシーの向上（23.7%）といった前向きな意見が多い一方で、コミュニケーション能力の低下を懸念する声もあった。

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LOGISTICS TODAY編集部
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