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（出所：マツダ）
荷主自動車メーカーのマツダと日本製鉄は23日、マツダがことし7月に公開した新型クロスオーバーSUV「MAZDA CX-5」で、従来の関係を超えた「共創活動」を行い、最適な車体構造を短期間で完成させたと発表した。両社は今後、対象車種を増やしながら、車種横断的な視点で価値創造と原価低減を両立する強靭なサプライチェーンの構築を進めていくとしている。
自動車業界では、電動化・知能化の進展や環境対策の強化、国際情勢の変化、各国・地域の政策などによって、幅広いリスクへの対応が迫られている。特に自動車メーカーは、米国のトランプ関税によって、売り上げに大きな影響を受けることが懸念される。また、車両のデジタル化やソフトウエア化など技術の進歩にともない、水平分業を前提とした共創型の「新しいものづくり」の構造にシフトしていく必要もある。
マツダは、経営方針で「原価低減とサプライチェーン強靭化」を掲げており、価低減力と減産への抵抗力を高める強靭なサプライチェーンの構築を目指し、素材や部品メーカーなどの取引先と開発初期の段階からサプライチェーン全体の合理化や効率化に取り組む「共創活動」を進めている。
その一環として、日本製鉄は長年にわたる取引関係をベースに、MAZDA CX-5の開発へ初期段階から参画。両社で設計・生産・調達を含むサプライチェーン全体を見直し、最適な車体構造を短期間で実現した。
日本製鉄の独自解析技術や工法などをマツダのモデルベース開発に取り入れ、剛性や衝突安全性などの車体性能を確保しながら、鋼材重量を前モデル比で10％削減した。また、開発初期の段階から鋼板材料の選定を共同で行った結果、マツダの車両組み立て工場に近い日本製鉄の鋼板製造工場から材料を調達できるようになった。
これによって調達構造のシンプル化が進み、輸送などにかかるコストやCO2排出量の削減、サプライチェーン上の在庫削減、地政学的リスクの低減と安定供給が可能になったほか、両社の間接的な生産コスト削減にも貢献した。
マツダでは「今後もサプライチェーンの構造変革と共創で強靭な経営基盤と高い経営効率の実現を目指し、経営方針に掲げた1000億円規模の原価低減、1000億円規模の固定費の効率化にもつなげていく｣としている。
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