ロジスティクス日本貨物鉄道(JR貨物)は12日、2026年3月14日付のダイヤ改正で、コンテナ列車の増発や輸送体系の見直しを行い、モーダルシフト需要の高い区間を中心に輸送力を大幅に拡大すると発表した。トラックドライバーの時間外労働規制強化や物流分野での脱炭素化を背景に、環境負荷が低く労働生産性の高い鉄道貨物輸送への期待が高まっていることを踏まえた対応となる。
最大の柱は、物流の大動脈である東京‐大阪間の強化だ。東京ターミナル-大阪ターミナル間の輸送力は、12フィートコンテナ換算で改正前の95個から220個へと大幅に拡大する。あわせて一部列車を速達化し、所要時間を短縮することで利便性を高める。東京ターミナル-安治川口間でも輸送力を70個から80個に増やし、関西圏での受け入れ余力を拡充する。
中京‐九州間では、名古屋ターミナル-福岡ターミナルの輸送力を95個から115個へ、岐阜ターミナル‐福岡ターミナルを25個から35個へと拡大し、利用ニーズの高い区間の対応力を引き上げる。
さらに、東北と大都市圏を結ぶネットワークも再編する。仙台ターミナル発着では、東京(0→20)、名古屋(0→15)、岐阜(0→10)、吹田(10→15)、百済(20→40)と各方面で輸送力を増強。逆方向でも、大阪―仙台(15→45)、大阪―郡山(20→25)、静岡貨物―仙台(0→5)、横浜羽沢―仙台(0→10)、東京―仙台(0→20)など、新設・増発により選択肢を広げる。
このほか、新潟‐大阪間では需要期に対応する臨時列車を設定するほか、静岡貨物‐福岡ターミナル間(10→20)、福岡ターミナル‐東京ターミナル間(0→10)、宇都宮ターミナル‐神戸ターミナル間(0→5)など、要望の多かった区間の輸送力を増強する。
また、31フィートコンテナの取り扱い拡大を進め、大型トラックに近い輸送形態でのモーダルシフトを後押しする。主な拡大区間は、宇都宮ターミナル‐広島ターミナル、新南陽‐宇都宮ターミナル、名古屋ターミナル‐熊本、福岡ターミナル‐金沢ターミナル。
BCP対策としては、EH500形電気機関車の運用区間を上越線まで拡大し、輸送障害時の迂回輸送能力と冗長性を高める。あわせて、機関車や荷役機械、コンテナの新規投入を進め、持続可能な鉄道貨物輸送体制の強化を図る。
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