メディカル医療用品メーカーのアルケア(東京都墨田区)、川本産業(大阪市中央区)、ジェイ・エム・エス(広島市中区)、日本シグマックス(東京都新宿区)の4社は3日、国内医療用製品の共同配送を開始したと発表した。まずは東日本の一部取引先を対象に、各社が個別に行っていた配送を一本化し、トラック台数の削減と積載率向上を図る。
取り組みは、医療メーカー7社で設立した「医療流通対策研究会」による協業の第1弾。ドライバー不足や輸送コスト上昇が深刻化するなか、医療用製品の安定供給を最優先課題に掲げ、各社の物流ノウハウを持ち寄って効率化を進めてきた。共同配送により、輸送効率の改善に加え、CO2排出削減など環境負荷低減効果も見込む。
医療分野では、病院や在宅ケアの現場で多品種・小ロット化が進み、物流負荷が高まっている。一方、物流業界では2024年問題を背景に人手不足が構造化しており、従来型の個社配送モデルの限界が顕在化していた。研究会では将来的に共同物流拠点の活用や情報連携システムの構築も視野に入れ、輸配送の抜本的な効率化を検討する。
今後はエリアや取引先の拡大を検討しており、医療物流における横断連携モデルとして注目される。
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