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荷主LIXILは18日、建材・設備機器の一部について、メーカー希望小売価格を改定すると発表した。中東情勢の緊迫化により世界的なサプライチェーンの混乱が長期化し、エネルギーコストや原材料、購入資材・部品価格、物流費の上昇が続いているため。水まわり・タイル商品は8月3日受注分から、建材商品は10月1日受注分から順次実施する。一部商品は6月1日出荷分、9月1日受注分から前倒しで適用する。
対象は、トイレ、水栓金具、浴室、タイル、キッチン、洗面、外壁・屋根、住宅サッシ・ドア、インテリア建材、エクステリア、ビルサッシ・カーテンウォール・フロントなど。改定率は、水栓金具が平均8％程度、キッチンが平均10％程度、トイレと浴室、外壁・屋根、住宅サッシ・ドア、インテリア建材が平均13％程度、エクステリアが平均15％程度となる。タイル用接着剤のみ6月1日出荷分から改定する。
同社は4月にも、中東情勢の緊迫化に伴う原油市場の変動や国際物流への影響により、製品供給に影響が生じていると説明していた。樹脂など石油由来原材料の調達制約に加え、アルミニウムなど素材価格、輸送費、生産コストの上昇が重なり、一部製品では供給条件の見直しにも言及していた。
住宅設備は、樹脂、金属、接着剤、塗料、包装材など複数の資材と物流工程に支えられており、上流の原燃料価格や国際輸送の乱れが川下の製品価格に波及しやすい。中東情勢を起点とするエネルギー、素材、物流コストの上昇が続くなか、建材・住設分野でも安定供給と価格転嫁の両立が課題となっている。
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