「事前に在庫確認したい」利用意向7割超える

2014年3月4日 (火)

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ECオプトは3日、首都圏に住む15-69歳の男女1000人を対象に、「オムニチャネル」化する生活者の消費行動を調査した。

調査結果によると、大型商業施設で商品・サービス情報の検索行動を行うスマートフォンユーザーは20％以上に上り、携帯電話ユーザーは5％以下。「商品が店内のどこにあるかわからない」「欲しい商品の在庫がなかった」「商品の品揃えが豊富でない」経験は7割が「ある」と回答した。

「オムニチャネル」化した購買行動としては、家電製品の購入で半数が「ネットで商品を比較し、どの商品を買うか決めて店舗に行った」、書籍・マンガ・CD・DVDでは、4割近くが「店舗とショッピングサイトを使い分けて購入」、飲食店で「店舗に行く前に、クーポンをネットで検索」は半数近くに達した。

ショールーミングといわれる、「店舗で実物を見て後日サイトで購入」は家電で38％、ファッションで32％と高く、「買物中にスマートフォンなどを利用して情報収集」は飲食店、家電で3割弱となった。また、消費がオムニチャネル化した人は、「ソーシャルメディアなどへの投稿をよくする」インフルエンサーが多いことも分かった。

さらに、「事前在庫確認」「事前品揃え確認」は70％以上が「利用したい」と回答、「ショッピングサイト、実店舗の価格情報一括比較」「実質的なお得さを比較できるサービス」も60％超に上った。

この項目では、買い物に便利なアプリ・サービスを提示し、利用意向を調査。「（まあ）利用したい」という人の比率をみると、「ほしい商品の在庫が事前に確認できるサービス」（72.2％）、「商品の品揃えが事前に確認できるサービス」（71.9％）で7割を超える。

また、「ショッピングサイトだけでなく、実店舗の価格情報も一括比較できるサービス」（63.6％）、「店舗でもらえるポイントやセールなどの情報を加味して、実質的なお得さを比較できるサービス」（62.4％）といった、オンライン・オフラインにこだわらず最も良いチャネルを選べるサービスや、「お得な情報、新商品やイベント情報が表示されるサービス」（59.6％）、「商品棚の位置や在庫情報がわかるサービス」（59.5％）の利用意向が高くなった。

■買い物に便利なアプリ・サービスの利用意向（n=1000、出所：オプト）