JTRN後継の次世代物流EDI標準が完成、無償公開開始

2014年3月31日 (月)

>> この記事を印刷する（PDF）

JTRNと「物流XML／EDI標準」（出所：日本物流団体連合会物流EDIセンター、物流XML／EDI標準Ver02-03）

サービス・商品日本物流団体連合会（物流連）の物流EDIセンターは3月31日、インターネットに対応した次世代物流EDI標準の改訂版「物流XML／EDI標準」（Ver02-03）を開発し、物流EDIセンターのウェブサイトで無償公開を開始した。

今回の改訂により、物流XML／EDI標準の開発は完了し、「JTRN」（ジェイトラン）の後継標準として物流業務の効率化などに活用することが可能となった。

JTRNは、物流業界、電機電子業界、ロジスティクス業界が当時開発を進めていたそれぞれの物流EDI標準を、当時の通商産業省、運輸省、JIPDEC（日本情報処理開発協会）の支援で統合し、国内統一の物流EDI標準として1996年7月に「JTRN1A版」が開発された。その後数度の改訂を経て現在の3C版に至っている。

その後、インターネットの急激な普及で通信ネットワーク、通信手段が安価に利用できるようになり、専用線やVANなどの利用を前提とした従来型物流EDI標準のJTRNではなく、インターネットに対応した次世代物流EDI標準の必要性が高まってきたことから、こうした環境変化に対応するため、物流EDIセンターは06年度にJTRNの後継標準として次世代物流EDI標準「物流XML／EDI標準」の開発に着手した。

JTRNの機能を物流XML／EDI標準に段階的に移行させるため、これまで毎年改訂を行ってきたが、今回の改訂でJTRNの34メッセージのうち、28メッセージの開発が完了し、通常の物流取引に必要なメッセージのカバーが完了した。残る6メッセージの開発については「当面は必要がない」と判断し、今回で開発をいったん終了とすることにしたもの。

物流EDIセンターでは、物流XML／EDI標準とともにJTRNの維持管理も継続して行い、利用者への情報提供、問い合わせへの対応、改良要望の受付などの支援を実施する。

同センターでは「荷主企業による物流業務のアウトソーシング拡大に伴い、3PL事業者などの物流事業者と、トラックや倉庫を保有している実物流事業者との間の取引の比重が高まりつつあり、これまでの荷主企業と物流事業者との取引に加え、物流事業者同士の取引に対して、取引業務の効率化と下請法への配慮が今まで以上に重要になってきている」と指摘し、これらの課題を解決する手段として物流XML／EDI標準やJTRNの活用を呼び掛けている。