日本郵船社長、運賃安定型事業重視の営業継続

事業環境の不確実性が増す中、グループ全体で安定した収益を計上していくためには、運賃安定型事業を重視した営業活動を継続すると同時に、運賃非安定型事業では市況耐性を重視した船隊構成と、「Cargo Long」の状態を常に維持し、その上でグループ全体の事業ポートフォリオの多様性確保を心掛けることが求められる。

さらに、燃節活動を含む業務のムダ・ムラ・ムリ、即ち3M解消活動を徹底的に展開することも必要不可欠。幸い、2014年度もこれまでのところ順調に利益を積み上げてきており、通期で650億円前後の経常利益を見込んでいる。今後も着実に事業と収益を拡大していくため、競合他社との差別化と競争力の源泉となる「きらり技術力」をそれぞれの持ち場でさらに探求していく。