三井造船、受注環境好転で設備投資額3倍に拡大修正

荷主三井造船は6日、中核事業で受注環境が好転しつつあるとして、中期経営計画期間中の設備投資計画を修正、当初230億円（連結）としていた投資額を700億円へ3倍強に増額すると発表した。

2013年6月に発表した中計では、期間中の設備投資計画として連結230億円、単体150億円としていたが、受注環境が好転しつつある中核事業で、競争力の強化に向けて設備投資を積極化していく方針へと転換。

子会社化した昭和飛行機工業の土地再開発などを織り込み、連結700億円、単体300億円に増額することを決めたもの。具体的には、船舶部門で玉野艦船工場の内業工場の整流化、千葉造船工場の海洋案件への対応力強化を図るほか、玉野機械工場のガス焚きDE、NOx3次規制対応、大分運搬機工場のPT生産能力拡大、運搬機海外生産子会社設立、工場新設、再生可能エネルギー事業会社設立、設備建設、昭和飛行機工業の土地再開発――を修正計画に盛り込んだ。

17年3月期末の連結有利子負債は、資金効率の改善を図り、遊休資産の売却も促進することで、当初目標値の2000億円から「大幅な乖離はない」見込み。