衝突被害軽減ブレーキで事故率3分の1に減少

環境・CSR中部運輸局が管内の貨物運送事業者10社が所有する車両6100台を分析した結果、衝突被害軽減ブレーキを装着した大型貨物自動車の追突事故発生率は、非装着車の3分の1に抑えられていたことがわかった。

大型貨物自動車の事故の半分が追突事故によるものとされているが、2013年度から15年12月末までの大型貨物自動車の追突事故発生率は、非装着車が0.72％だったのに対し、装着車は0.22％と追突事故発生件数を3分の1に削減する効果が確認された。

国土交通省では、衝突被害軽減ブレーキを装着した事業用自動車の導入に対し、07年度から購入の補助を実施するとともに、14年度以降は装着の義務付けを段階的に開始。これにより、運送事業者の衝突被害軽減ブレーキ普及率は年々増加し、15年12月末時点では4割の2441台が装着。

衝突被害軽減ブレーキ装着車両を運行するあるドライバーは「警告音が鳴るため漫然運転の防止につながる」「衝突した場合であっても衝突被害軽減ブレーキの効果により相当程度減速している」と、衝突被害軽減ブレーキが事故防止に有効であると話している。

一方で「カーブでガードレールに過敏に反応する」などといった声もあるため、同運輸局では「さらなる精度の向上が望まれるとしている。

中部運輸局が調査したのは、管内の愛知陸運、エスラインギフ、カリツー、近物レックス、西濃運輸、トヨタ輸送、濃飛西濃運輸、濃飛倉庫運輸、ハマキョウレックス、名鉄運輸の10社。