国内データセンター面積、建設コスト低下で拡大ペース

拠点・施設IT専門調査会社「IDCジャパン」（東京都千代田）の調査結果によると、国内事業者によるデータセンターの延床面積は年率1.6％のペースで増加し、2021年には16年末から16万6779平方メートル拡大して220万319平方メートルに達する見通し。

IDCジャパンがITベンダー、ITサービス事業者、通信事業者、クラウドサービス事業者などが国内に所有しているデータセンター建物の延床面積を調べたもので、今回の予測では16年3月に発表した予測を上方修正した。

前回の予測では「建設コストの高騰によるDC投資の手控えが起こる」としていたが、建設コストは15年後半から緩やかな下降傾向が続き、データセンターの新設・増設について積極投資に転じる事業者が増えたことから、こうした動きを反映して予測を見直した。

新設・増設が増えているのは、クラウドサービス向けの大規模需要が増加しているためで、クラウドサービスを提供するための基盤には大量の電力供給、空調能力、大容量ネットワークインフラ、大容量IT機器を支えるための床構造などを備えた設備が必要なことから、従来の設備で対応できずに新築や増築を行っているという。

最近は人工知能（AI）やディープラーニング（深層学習）といった新たなテクノロジーを利用したサービスをクラウド環境から提供しようとするサービス事業者が増えていることも、大規模データセンターの新増設の加速に影響している。