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JPR、パレットIoT化へ社内育成体制整備

2018年10月31日 (水)

話題日本パレットレンタル(JPR、東京都千代田区)は10月31日、年間出荷枚数4200万枚に上るレンタルパレットの移動データなど、物流ビッグデータを分析・活用するためのデータサイエンティストの育成体制を整えたと発表した。

明治大学の乾孝治専任教授(総合数理学部現象数理学科、理学博士)を講師に招き、座学、ワーキングを通してデータサイエンスを学ぶ社内人材育成体制を整備したもので、育成プログラムは乾教授とJPRが共同で開発した。

年間20人の社員が初級レベルのデータサイエンティストとして活躍できるようにする計画で、すでに2018年度からプログラムを開始。同社では、1年間に出荷するプラスチック製パレットの95%(650万枚、3月末時点)にRFIDタグを装着しており、これらでは個体認識が可能となっている。

初年度上期はJPRが所有するデータを活用し、(1)デポごとの混雑状況を把握・分析してデポの最適運用(2)過去のレンタルパレット納品枚数データと天候の関連性を分析し、天候による需要動向を把握できるかどうか(3)曜日時間ごとのパレット返却オーダー集中度を踏まえた受注する人員の適切配置(4)RFIDタグ付きパレットを活用中の顧客のレンタルパレット個体データを活用した、パレット運用の適正性――などを検討している。