輸送機関の利用動向悪化、日通総研調べ

調査・データ日通総合研究所がこのほどまとめた9月の企業物流短期動向調査結果によると、7−9月の「輸送機関の利用動向」は一般トラック（横ばい）を除く5機関で指数が上昇するものの、6機関すべての指数水準がマイナスにとどまり、10−12月も全体としては改善の動きがみられないまま全機関、マイナス水準を継続する見通しであることがわかった。

7−9月の一般トラックは精密機械、繊維・衣服、電気機械、パルプ・紙など15業種中8業種が前期から上昇するが、水準がプラスとなるのは木材・家具、消費財卸、食料品・飲料の3業種のみで、生産財卸がゼロ水準となるほか、11業種がマイナスにとどまる。

10−12月は精密機械が上昇するものの、木材・家具、窯業・土石が横ばい、パルプ・紙、一般機械、金属製品、生産財卸、繊維・衣服、輸送用機械、その他の製造業など12業種が低下する見通し。木材・家具、消費財卸、食料品・飲料の3業種はプラス水準を維持するが、残る12業種がマイナス水準となる見通しで、全体としては「悪化」の印象が強い。

特積みトラックは7−9月がプラス3業種（食料品・飲料、木材・家具、パルプ・紙）、ゼロ水準2業種（輸送用機械、消費財卸）で、繊維・衣服、鉄鋼・非鉄、精密機械、一般機械、その他の製造業、生産財卸、化学・プラスチックなど10業種がマイナス。10−12月は木材・家具、消費財卸、食料品・飲料の3業種がプラス、残る12業種がマイナスと、マイナス業種が2業種増加する。

鉄道コンテナは7−9月実績で食料品・飲料、パルプ・紙、木材・家具、消費財卸の4業種がプラスとなるが、10−12月は消費財卸やパルプ・紙による利用動向が悪化し、プラスは食料品・飲料、木材・家具の2業種に減少するとみられる。内航・RORO船も7−9月実績、10−12月見通しを通じてプラスとなるのは木材・家具、食料品・飲料の2業種のみ。

国内航空は7−9月にパルプ・紙、消費財卸、窯業・土石の3業種がプラス水準となる一方、10−12月はこれらの業種も利用動向指数が低下し、プラス水準の業種はなくなるとみられる。

▲（出所：日通総研）