日本郵船など、自動運航船の要素技術開発を開始

▲過去に自動運航の実証実験に採用された大型自動車専用船（出所：日本郵船）

ロジスティクス日本郵船は5日、グループのMTI（東京都千代田区）、東京計器、東京海洋科学（川崎市幸区）、古野電気の4社が参画する自動運航船の技術開発プロジェクト「自動運航システムの開発基盤の確立と自動運航システムの要素技術開発」が、国土交通省の2021年度「海事産業集約連携促進技術開発支援事業」の補助対象事業に採択されたと発表した。より安全な自動運航船の迅速な開発に向けて自動運航システムを評価・検証し要素技術を開発する活動が始まった。

日本郵船はプロジェクトに開運企業としての知見を提供する形で協力する。世界で急速に開発が進んでいる自動運航船は、周辺情報の認知や避航ルートの判断、避航対応などを担う複数の機器・システムで構成されているため、安全性や経済性などを検証し評価する体制や方法、評価軸が複雑になっており、それらの整備が喫緊の課題となっている。

日本郵船と参画する4社はプロジェクト活動のなかで、造船所や船舶用機器メーカーなどが自動運航船の開発をより迅速に進めることを可能とするシミュレーションを活用した検証・評価体制の確立を目指す。自動運航システムの安全性向上のために従来から取り組んでいた認知・判断機能を改良し、実船での実証試験も実施する計画だ。

プロジェクトで、開発機器についてMTIが船への搭載準備に対応するほか、日本海洋科学が検証・評価を担う。古野電気は、自動運航システムにおける認知・判断・対応機能の改良に取り組むなど、各社が得意領域を生かした取り組みを推進する。