｢ジャパントラックショー2024｣プレイベント開催

▲国際物流総合研究所会長の南元一氏が主賓者挨拶

イベント日本最大のトラック関連総合展示会「ジャパントラックショー」の事務局は9日、パシフィコ横浜（横浜市西区）で5月9〜11日に開催される「ジャパントラックショー2024」の事前企画イベント「サポーターズフォーラムin東京」を開催した。

2016年にスタートし、毎年5万人以上が来場するジャパントラックショーは、トラック輸送業界の諸問題の解決を図り業務最適化に貢献する最新製品や技術の開発に取り組む企業など150社が出展する。100台を超えるトラックやトレーラーの実車を展示し、物流・運送をはじめ荷主企業などの出展者と来場者を結び付ける貴重な場となっている。

事務局は今回のフォーラムを、トラックユーザーとメーカーによるサポーターズ加盟企業と希望出展者が参加するスピンオフイベントと位置付ける。ジャパントラックショーの開催趣旨に賛同する物流事業者ら150人が集まり、業界内外を通して幅広く意見を交換した。特別講演やパネルディスカッションでは、問題が山積する「物流の2024年問題」の対応策における具体的な取り組みについて議論を深めた。

特別講演に登壇した、元国土交通大臣政務官で自民党トラック輸送振興議員連盟幹事長の赤沢亮正氏は「持続可能な物流の実現へ向けて、物流DX（デジタルトランスフォーメーション）・GX（グリーントランスフォーメーション）も推進しながら、2024年問題の課題であるドライバー不足の解消へ向けた労働条件の改善や魅力ある職場づくり、取引環境の適正化など、政府全体として全力で取り組むことが必要だ」と訴えた。

▲（左から）特別講演、パネルディスカッションの様子

「2024年問題のベストアンサー」と題したパネルディスカッションでは、福岡運輸（福岡市博多区）社長の富永泰輔氏と、東亜物流（東京都江戸川区）社長の森本勝也氏が登壇。

富永氏は「客先、運送会社、倉庫の3社が抱える情報が異なる。事前に共通情報を共有できるプラットフォームや仕組みづくりを行う」、森本氏は「ライバルでなく業界による“団体戦”として、問題に取り組むことが必要」とそれぞれ強調。2024年問題に対処するための具体的な取り組み事例を交えながら紹介した。

▲13社がブース出展した懇親会

フォーラム終了後は、懇親会場でジャパントラックショー2022出展者がミニブースでそれぞれの最先端の取り組みを披露。トラック関連の製品やサービスをアピールするなど、物流企業と出展者が交流した。

事務局はフォーラムの席上で、「ジャパントラックショー in Fujispeedway 2023」の開催することを発表。ジャパントラックショーの取り組みの認知拡大や物流業界全体のイメージアップを広く浸透する目的で、富士スピードウェイ（静岡県小山町）で開催する。レーシングコースをトラックで走行できる体験コーナーや、レーシングコース前のパドックエリアでの車両や製品の展示・即売会など趣向を凝らし、24年に予定する本大会の周知・盛り上げを加速する狙いもある。

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LOGISTICS TODAY編集部
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