日米新興2社、位置情報データ連携で現場オペ効率化

サービス・商品シリコンバレー発のスタートアップでソフトウエアサービスなどを手掛ける米MODE（モード）は27日、位置情報関連サービスを手掛ける日本のスタートアップ、マルティスープ（東京都千代田区）の現場情報集約・分析ツール「iField」（アイフィールド）と連携したと発表した。主に物流、建設、製造業で、現場のオペレーション効率化を目指している。

発表によると、アイフィールドで収集した各種の位置情報をクラウドに長期保存すると、例えば機器や作業者の稼働データ・健康データといったモードが扱うIoT（モノのインターネット）データと組み合わせた活用ができるようになるという。物流現場での活用例を挙げるとすれば、「機器の稼働データ（例：エラー履歴）」と「作業員の位置情報」を組み合わせ、エラーの発生から作業員の到着、改善までの一連の流れを可視化し、オペレーションの効率化につなげられるという。

▲システム連携のイメージ（クリックで拡大、出所：MODE）

アイフィールドは、位置情報を起点とした現場情報の集約・分析ツール。フィールドに点在する現場や設備といった「場所」と、作業をする人や車両、資材といった「移動体」、それらにひも付く作業や情報を地図上で一元管理する。2020年10月にクラウド型サービスとしてリニューアルされ、より導入しやすいサービスとして同社が提供中だ。

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LOGISTICS TODAY編集部
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