郵船、船上の働き方改革で社長・船機関長懇談会

ロジスティクス日本郵船（東京都千代田区）は2日、船長・機関長が船上の現状や課題について同社取締役社長の曽我貴也氏ら役員と意見交換を行う社長・船機長懇談会を8月23日に本店で開催したと発表した。

▲懇談会の様子（出所：日本郵船）

同懇談会は、同社の安全キャンペーン「Remember Naka-no-Se（リメンバーナカノセ）」の一環として、経営陣と現場の心理的距離感を縮め、意見を言いやすい職場環境を育むことで、安全活動の実効性を高めることを目的としたもの。「安全・環境対策推進委員会」の委員長である社長をはじめとした役員と、船舶運航の現場で指揮を執る船長・機関長が直接意見交換を行う場として、毎年実施している。

今回は、下船中の船長2名・機関長3名、役員25名、社員186名のほか、太平洋を航行中の自動車専用船DAISY LEADER（デイジー・リーダー）とばら積み船SHOYO（ショウヨウ）からそれぞれ船機関長1名ずつがStarlink（スターリンク）を使用してオンライン参加した。当日は、乗組員の労働安全、海技者の育成やエンゲージメントの向上、船上でのDX（デジタル・トランス・フォーメーション）活用やLNG燃料船への対応など、多岐にわたる課題について活発な意見交換を行ったという。

とくに船員の働き方改革や若手海技者の育成については船機関長から活発な提案が行われ、DXやITを活用した労働時間の削減や業務負荷の低下が心身の健康と安全対策に直結する、若手海技者に自分の頭で考えて社外の専門技師と議論する機会を与え成長に役立てるなどの意見が出された。曽我社長は「船内においてもDXを活用した業務合理化を積極的に進め、余裕と魅力がある職場環境になることが我々の望む姿だ」と総括している。

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LOGISTICS TODAY編集部
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