産学で大型車リサイクルの環境負荷低減効果を研究

▲左：NGP小林理事長、右：JTP新井代表理事（出所：NGP日本自動車リサイクル事業協同組合）

環境・CSRNGP日本自動車リサイクル事業協同組合（東京都港区）と日本トラックリファインパーツ協会（JTP、金沢市）は、富山県立大学や明治大学との産学共同で「NGP×JTP大型自動車リサイクル部品産学共同研究会」を設立し、「大型自動車リサイクル部品による環境負荷低減効果」をテーマに研究を開始したと発表した。

自動車の製造工程では資源の投入量が多く、大量生産・大量消費・大量廃棄を続けていくと資源の枯渇や廃棄物の増大を招くうえ、CO2排出量の増大も懸念される。このため、製品や資源を高い価値を保ったまま循環させるサーキュラーエコノミー（循環型経済）への転換が求められている。

JTPは、トラックに特化したリサイクル団体として、使用済みトラックの解体やリサイクルを手掛けるとともに、使用済みトラックから取り外した部品から生産した大型自動車のリサイクル部品の流通を担っている。

一方、NGPは、2013年から富山県立大と明治大と、自動車リサイクル部品による環境負荷低減効果の研究を進めており、部品の重量や素材、生産工程の調査などを行ってデータを集め、主に普通自動車でリサイクル部品を利用した際のCO2削減効果を算出している。

こうしたことから、NGPと富山県立大、明治大のこれまでの研究にJTPの持つ大型自動車の知見を加え、大型自動車リサイクル部品の環境貢献度を数値化するとともに、その価値を高めるための研究を始めることになった。

今後、研究会ではJTPに加盟する各社の工場で部品の解体と素材の調査を行い、CO2削減効果を算出。リサイクル部品の利用拡大を後押しし、カーボンニュートラルの達成とサーキュラーエコノミーの推進を目指す。

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LOGISTICS TODAY編集部
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