日本郵船、最終利益が246億円改善、4-9月期

ロジスティクス［日本郵船］2014年3月期第2四半期連結決算（単位：百万円）

■定期船事業、コンテナ船運賃下落で損失20億円
コンテナ船部門は全般的に荷動きが伸びたものの、相次ぐ新造大型船の竣工と欧州航路への投入、他航路での船型大型化により供給過剰が続き、運賃は下落。欧州航路を中心に夏場にかけて運賃修復の機運も見られたが、運賃水準の大幅な回復には至らなかった。

東西航路は、G6アライアンスを中心に配船合理化を進め、アジア航路では顧客のニーズに合わせて大規模な航路改編を実施。コスト面では、不経済船の返船を進める一方で燃費効率の良い新造大型船を投入し、船費や運航費の削減に注力した。

また、海上ブロードバンド通信を利用して気象・海象などの情報をリアルタイムで取り込み、船ごとに最適な運航ルートを選定するなど、効率的な運航の徹底により燃料消費量の削減に努めた。

これらの結果、定期船事業全体では増収を確保したものの、損益面では20億円の損失を計上した。

■不定期船事業、市況変動の影響受けにくい体制構築、大幅増益
自動車船部門は、期中に新造船を2隻投入して船隊を整備。北米の好調な自動車販売などを背景に完成車輸送台数を伸ばした。

ドライバルカー部門は、海外の複数船社が経営危機に陥るなど厳しい市況が長く続いていたが、減速航海の深度化や中国向けの鉄鋼原料や石炭の荷動き増加などにより、ケープサイズバルカーを中心にほぼ全船型・全水域で市況が回復に向かった。

タンカー部門は、シェールガス革命の進展による米国のエネルギー自給率向上などから世界的に原油需要が減少した一方で、新造船の竣工が続き、需給ギャップが拡大、市況は低迷したが、VLCCのフリー船を減らすなど、市況変動の影響を受けにくい体制を構築した。

これらの結果、不定期専用船事業全体では増収、大幅な増益となった。