三菱食品とMRI、持続可能な食に向け共同研究

フード三菱食品は24日、三菱総合研究所（MRI、東京都千代田区）と、生活者とサプライヤーが共創する「持続可能な食」の実現を目指して本格的な共同研究を開始すると発表した。

気候変動による異常気象や土壌・海洋の生態系の劣化などの環境課題は、食料供給の安定性に影響を及ぼしており、日本でも葉物野菜や魚介類、コメなどの供給に問題が生じている。加えて、食料サプライチェーン自体も環境負荷の一因とされ、持続可能な食料生産システムの実現が課題となっている。両社は、生活者が社会的意義は認識する一方で、価値を十分に感じていない現状に着目。生活者一人一人が購買行動を変えることで、サプライヤーが経済的価値を受け取れる社会の実現を目指す。

両社は生活者アンケート調査、欧州の生活者行動変容施策の先行事例レビュー、国内の食品サプライチェーン関連事業者等との意見交換などを通じ、施策を具体化する上で重要と考えられる3つの仮説を抽出。まず、生活者が食や農そのものに積極的に関わろうとする意識自体が希薄であること。次に、食のおいしさや楽しさ、節約など、生活者が価値を感じる要素を起点として関心を育てることが重要であること。さらに、認証ラベルや啓発だけに頼らず、段階的な体験や実践を通じて具体的な行動変容につなげる「体験・実践積み上げ型アプローチ」が有効であること。

今後は、具体的施策の検証や、施策が生活者の環境配慮行動や事業者の売上・ブランディングに及ぼす影響について調査を進め、食品流通業などの事業者と共に施策の具体化を検討していくとしている。

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