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調査・データJストリーム（東京都港区）は3日、20代の会社員・学生1000人を対象に実施した、BtoB企業のSNS接触に関する調査レポートを公開した。SNSが単なる認知拡大ではなく、取引先選定や企業理解の起点として機能している実態が明らかになった。
調査では、「BtoB企業について情報を見たり調べたりする場面」として、「取引先を調べるとき」が32.1％で最多となった。採用検討だけでなく、比較検討や投資判断など幅広い意思決定場面でBtoB企業情報に接触していることが分かった。
また、SNS閲覧後に企業サイトへアクセスする行動も一定数確認され、YouTube、X、Instagram、TikTokなど各媒体から検索や比較検討へ進む導線が形成されているという。
同社は、企業側に「SNSを起点とした導線設計」、つまりSNSとWebサイトを連動させたコミュニケーション設計が求められていると分析する。BtoB企業におけるSNSは、単なる情報発信の場ではなく、企業理解と関係構築を促進する重要なコミュニケーション基盤へ変化しているとしている。
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