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郵船、メタノール専用船の長期傭船契約締結

2018年2月15日 (木)

▲2017年12月20日にバンクーバーで開催された調印式の様子、(写真左)日本郵船の近藤耕司経営委員(右)ウォーターフロントカンパニーのPaul Hexter社長

ロジスティクス日本郵船は15日、同社グループのNYKバルクシップアジア(シンガポール)が、ウォーターフロントカンパニー(WFS社)と新造メタノール専用船1隻の長期傭船契約を締結したと発表した。

同船は重油などの燃料油だけでなく、メタノールも燃料として使用できるエンジンを搭載する同社初のケミカルタンカー。三井物産と飯野海運が共同で出資するJipro Shipping(パナマ)が現代尾浦造船(韓国)に発注した。竣工後は世界最大のメタノール生産会社メタネックスコーポレーションが100%出資するWFS社に貸し出される。

メタノールを船舶燃料として使用する場合、燃焼時の硫黄酸化物(SOX)排出量を重油使用時と比べて99%削減できるため、20年から始まる国際海事機関(IMO)が定めた燃料油中の硫黄分濃度規制0.5%以下を満たすことが可能となる。

さらに、メタノール燃料は従来の燃料と比べてSOxや窒素酸化物(NOx)、粒子状物質などの排出量が低いため、環境対策の観点から、今後普及が期待されている。