日本郵船、デジタル海図用いた船陸間連携公開

▲左側投影画像が陸上側のJマリン・ネクスト、右側が船内側のJマリン・ネクストを中継する映像。情報が同期されていることがわかる。

話題日本郵船は23日、海図情報をデジタル化し船陸間を連携させて運航支援や船内情報の効率的な運用につなげる取り組みで、中核となる船舶運航支援装置「Jマリン・ネクスト」（J-Marine NeCST）の船陸間連携テストを行った。

テストでは、郵船クルーズが運行する客船「飛鳥2」で火災が発生したと想定し、東京・丸の内の日本郵船東京本店にある危機管理室（CMC）と飛鳥2内のJマリン・ネクストをインターネットで接続。装置のエマージェンシー機能の一つである「Fire」を起動し、画面同期機能を使って緊急時のチェックリストや火災制御図を共有、チャット機能を活用してコミュニケーションをとるなどして有効性を確認した。

▲陸上側へ自動中継された船内の対処状況

本船で火災が発生した際、船陸間で行われる情報共有には正確性と即時性が求められるが、船内では消火作業と電話・FAX・電子メールなどによる陸上側への状況報告を同時に優先して取り組まなければならず、乗組員の負担となっていた。

Jマリン・ネクストを導入した船舶では、ブリッジで行われる消火活動の指揮状況が同装置の画面を通じて自動的に陸上側へ送信されるため、船内の情報を共有するための手間が省略されるほか、陸上側から専門的なアドバイスを送るなどのコミュニケーションを取りやすくなる。

23日に行われたテストでは、「飛鳥2で発生した火災」へブリッジがどのように対応していったのかがわかるよう、船内映像を中継。発災時のチェックポイントを手順通りにクリアしていく様子や、陸上から出される指示が装置に搭載された機能を通じて伝わる状況が映し出された。

▲連携状況を説明する日本郵船の森岡丈知氏（船長）