異業種3社、輸送共同化でトラック運転時間75％削減

環境・CSR国土交通省は22日、ライオン流通サービス、キユーソー流通システム、関光汽船、日本パレットレンタルの4社による共同モーダルシフトの取り組みを物流総合効率化法（物効法）に基づく総合効率化計画として認定したと発表した。

これまでライオン流通サービス、キユーソー流通システム、日本パレットレンタルの3社は関東・四国・九州を結ぶ区間でそれぞれが片荷状態で陸路、製品輸送を行っていたが、内航輸送とトレーラー輸送を活用して輸送を共同化することにより、トラックによる輸送距離を大幅に削減した。

積み荷はライオンの日用品、キユーピーの加工食品、日本パレットレンタルのパレットで、出荷量の平準化や出荷日の調整、トレーラーを固定的に運用するなどの対策により、異業種の荷主3社が船舶へ共同モーダルシフト。

関光汽船（山口県下関市）が全行程の輸送を手配し、海運についてはオーシャントランス（東京都中央区）所有のオーシャン東九フェリーで輸送を行う。

総輸送距離2811キロのうち、空車走行はわずか14キロとなり、実車率は99.5％とほぼすべての区間での実車輸送を実現することで、トラックドライバーの運転時間を75.9％、CO2排出量を62％それぞれ削減するという。

車両の運用が固定化されることで、配車業務が効率化されるほか、荷崩れ防止材も共通利用できるため、繰り返し利用が可能なものへ変更することでストレッチフィルムなどの緩衝材の使用量を削減する効果も期待できる。

■運用フロー（出所：日本パレットレンタル）