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4社の共同輸送に国交省「大変画期的」と物効法認定

2019年7月19日 (金)

行政・団体国土交通省は18日、サンスター、キユーピー、日本パレットレンタル、関光汽船の4社による共同輸送の取り組みを物流総合効率化法(物効法)に基づく総合効率化計画として認定した。一部既報。

重量の大きな加工食品と軽量だがかさばる日用雑貨を混載することで、トラックの重量と容積を「使い切る」取り組みで、国交省は「車両の重量も容積も最大限活用して輸送を行うことは、大変画期的」と高く評価。実車率は99.4%に達するという。

共同輸送に際し、3社は使用するトラックのサイズを大きくした上で、関西から九州へ向かう便にサンスターの歯ブラシとキユーピーのマヨネーズなどを混載し、帰り便に日本パレットレンタルのレンタルパレットを積む。ルートの大部分を占める神戸・新門司間でフェリーを利用することにより、個別に輸送していた従来と比べ、トラックの運転時間を86.8%削減する。

フェリー輸送については、関光汽船が委託を受けて阪九フェリーの神戸-新門司航路を活用し、モーダルシフトによる共同輸送を実施。復路は日本パレットレンタルの整備済みパレットを積載し、ほぼすべての区間で実車として輸送、空車による回送をできる限り減らした。