商船三井、欧企業と航海リスク監視システム共同開発

環境・CSR商船三井は26日、船舶の設計・運航支援のシステム開発を手がけるフィンランド企業のナパ社、日本海事協会と共同で、航海リスク監視システムの開発に取り組むことで合意したと発表した。

日本海事協会と商船三井が共同開発した座礁リスク監視システム、座礁リスクの低減とモニタリングに寄与する「有益な知見」を与えることが確認され、実証試験が成功したことを受けて、ナパ社と包括的な航海リスク監視システムの共同開発を行うことに合意したもの。

座礁リスク監視システムの実証試験では、過去の航海データを基に船舶の挙動分析を行い、実際の事故事例に対して効果検証を行った結果、座礁リスクを検知するためのアルゴリズムやアラームを発出する際のメカニズムが座礁リスクを未然に検知して早期対処を促すことで「海運業界の安全性向上に貢献することが期待できること」を確認した。

これは座礁リスク監視船舶性能モニタリング、本船位置、水深、海図情報といった多くのデータソースを組み合わせて緻密で正確なプラットフォームを構築することで、船舶情報の一元管理を可能にするもので、船舶がリスクの高い海域へ侵入することが予測される場合には、あらかじめ設定したアラートや通知機能を用い、船内の乗組員や陸側の運航管理者に知らせることで、船陸間の情報共有と早期対応喚起を促すことができるようになる。

新たに開発する航海リスク監視システムでは、気象情報も含めた航行中の予定航路周辺でリスク要因をモニタリングするほか、錨泊中のリスクモニタリングも行うことができるようにする。