環境・CSR日本郵船と千代田化工建設、三菱商事、三井物産の4社は10日、共同で設立した「次世代水素エネルギーチェーン技術研究組合」が10日、ブルネイで製造された水素をメチルシクロヘキサン(MCH)としてENEOS(エネオス)に供給する契約を締結したと発表した。エネオスが実施する水素社会実現のための実証事業に協力することで、環境対応を推進する企業姿勢を前面に出す。
トルエンと水素から生成されるMCHは、常温・常圧下では液体となり、貯蔵や輸送に関しては製油所やタンカーなど既存のインフラを活用することが可能。同組合はNEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)の助成を受けて2020年に、ブルネイで製造されたMCHの日本への輸送と、水素の安定的な抽出に成功しており、その実績をもとに、ENEOSが同社の製油所で実施する実証実験に、ブルネイ製のMCHを輸送・供給する。
実証実験では、石油精製の脱硫工程で使用されている二酸化炭素の排出を伴う化石燃料由来の「グレー水素」を、MCHで輸送・貯蔵した二酸化炭素フリーの水素に置き換え、二酸化炭素排出量の削減効果などを検証する。