環境・CSR青山商事は5月31日、温室効果ガス(GHG)の削減を目指し、NTTデータが提供する「C-Turtle(シータートル)」を導入すると発表した。このプラットフォームは、GHG排出量の可視化と削減を支援するもので、国内外のグループ会社24社での導入を進める。
青山商事は、中期経営計画(2024~2026年度)で2050年カーボンニュートラルの実現を目指すことを表明。同社はアパレル業界の環境負荷軽減の重要性を鑑み、これまでにLED導入や空調設備改修などの省エネ活動や再生可能エネルギーの導入を進めてきた。今回、Scope1(自社直接排出)およびScope2(自社間接排出)のGHG排出量の集計と削減を目的として「C-Turtle」を導入することを決定した。
NTTデータの「C-Turtle」は、企業ごとのGHG削減努力が反映される「総排出量配分方式」を採用しており、サプライチェーンを含めたGHG排出量の可視化と削減を支援するプラットフォームである。今後は、Scope3(その他の間接排出量)の算定についても本方式を用いてグループ全体へ広げることを検討している。
青山商事は、2023年度に全国5拠点、2024年4月には70拠点で使用電力の100%を再生可能エネルギー由来のグリーン電力に切り替える計画を発表している。これにより、CO2排出量を実質ゼロにすることを目指している。
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