日本郵船、「TSUNAMIアラートシステム」を運用開始

ロジスティクス日本郵船は9日、津波警報を本船へ伝達する手段として「TSUNAMIアラートシステム」の運用を開始したと発表した。

このシステムは、同社グループが既に導入している「NYKe-missions’」を用いて、気象庁などから発表された津波警報を本船へメール配信するとともに、影響船を把握し同社が昨年策定した「入港停泊中での津波来襲時の対応ガイドライン」に則した対応を実施、確認するもの。

津波警報発表時には、NYKe-missions’上で確認できる800隻の運航船全船と陸上の運航担当者に津波アラートのメールが送信される。メールは英語で送信されるため、外国人船員も即座に確認することができる。

本船はいち早く津波警報を認識し、十分な情報が得られることで、津波到達までの限られた時間の中でもガイドラインに則した適正な対応を実施することができる、としている。

また、警報の対象エリアにある船舶は、NYKe-missions’の画面上に自動表示されるため、運航担当者だけでなく海務担当部門でもすぐに影響船を把握することができ、船陸間で素早く情報共有と本船へのサポートができるようになる。

対象エリアは日本沿岸域のほか、太平洋津波警報センターや西海岸・アラスカ津波警報センターから発令される津波警報にも対応しており、全運航船の航行エリアをカバーしている。