財務・人事商船三井は17日、船舶のGHG排出削減を目的として、うろこ型の水流改善装置を開発する13 Mari(サーティーン・マリ、米国)へ出資すると発表した。同社はこの装置を活用し、省エネ技術の導入を進める。
13 Mariが開発する水流改善装置は、航空機の翼や自動車のエアロパーツに用いられる技術を応用し、船体周辺の水の流れを制御することで推進抵抗を低減する仕組みだ。船側に10-20個装着することで、GHG排出と燃費を3-7%削減できるとされる。また、風力推進装置や各種フィンと組み合わせることで、さらなる省エネ効果も見込める。新造船・就航船を問わず搭載でき、設備投資や工事を最小限に抑えられるため、ドライバルク船やエネルギー輸送船など幅広い船種での活用が期待される。
■「より詳しい情報を知りたい」あるいは「続報を知りたい」場合、下の「もっと知りたい」ボタンを押してください。編集部にてボタンが押された数のみをカウントし、件数の多いものについてはさらに深掘り取材を実施したうえで、詳細記事の掲載を積極的に検討します。
※本記事の関連情報などをお持ちの場合、編集部直通の下記メールアドレスまでご一報いただければ幸いです。弊社では取材源の秘匿を徹底しています。LOGISTICS TODAY編集部
メール:support@logi-today.com