シャープ化学工業、溶剤系製品40％超値上げ

荷主シャープ化学工業（堺市西区）は16日、原材料やエネルギー価格の高騰を受け、製品価格の改定と出荷調整を実施すると発表した。溶剤系製品は4月20日出荷分から40％以上、その他製品は5月11日出荷分から20％以上の値上げを行う。

同社はこれまで製造工程の合理化やコスト削減を進めてきたが、中東情勢の緊迫化に伴うエネルギー価格の上昇に加え、主要原材料や副資材、物流費の高騰が続いており、自助努力のみでは吸収が困難と判断。品質維持と安定供給の継続を理由に、価格改定に踏み切る。

あわせて、原材料調達が不安定なことから出荷調整も実施する。昨年実績をベースとした注文数量の制限を求める場合があるとしており、供給面でも制約が強まる見通しだ。今後の国際情勢や調達状況によっては、追加の値上げや数量制限を行う可能性も示した。

足元ではナフサ由来製品の供給制約が上流から下流へ波及しており、塗料やシンナーなど中間材での供給制限が先行して顕在化している。こうした動きは建材や住宅設備といった最終製品にも広がりつつあり、サプライチェーン全体で影響が生じている。

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