ドラレコ販売38％増加、あおり運転報道で急伸

話題GfKジャパン（東京都中野区）が19日に発表した2017年のドライブレコーダーの販売動向によると、同年の販売台数は前年比38％増の109万台に達したことがわかった。

この調査は全国のカー用品量販店、家電量販店、インターネット通販などの販売実績を基にドライブレコーダーの販売動向をまとめたもので、認知度の上昇に伴い市場が拡大した。

17年は「あおり運転」がに端を発する死亡事故の報道を受け10月中旬以降、販売が急伸。1-9月期の月別販売台数が前年同期を9％上回る程度だったのに対し、10月は2.6倍、11月は2.4倍、12月は1.7倍と大きく伸長した。

メーカー数とモデル数ともに増加傾向にあり、17年は70強のメーカーが600以上のモデルを販売。平均価格は前年から1％上昇し1万4000円となった。高価格帯製品と低価格帯製品へニーズが二極化しており、価格帯別数量構成比では、2万円以上の高価格帯が前年の17％から19％へ、5000円未満の低価格帯が前年の11％から14％へ拡大した。

事故の報道があった10月以降は「全方位的な撮影」が可能な製品など高価格帯製品の伸びが見られ、12月は2万円以上の構成比が26％に達した。

車が急ブレーキなどの突発的な衝撃を受けた際に役立つ衝撃検知機能の搭載は数量構成比で9割を超えた。、前方衝突警告機能や車線逸脱警報機能といった運転支援機能は前年の19％から31％へ、夜間モードは60％から68％へ拡大した。

カメラ画素数別では200万画素以上が前年の73％から78％へ拡大。17年11月に行われた消費者調査ではこうした高機能化を後押しする結果が見られたことから、GfKジャパンでは「今後の商品展開が注目される」としている。