キヤノンITSが車両･人員の最適配分可能な技術開発

サービス・商品キヤノンITソリューションズ（東京都品川区）は14日、ビッグデータを基に車両の動態履歴を自動的に比較し、サービスレベルを落とさずに「代替移動手段」へ転換してコストを削減する、といった活用が可能な分析技術を開発した、と発表した。

これにより、倉庫の人員や運送業の適正車両台数を正確に算出できるようになるほか、「3年後」（キヤノンITS）を目指しているという実用化段階では、複数の利用企業が車両を融通し合うビジネススキームなどが考えられる。

同社がこのほど開発した技術は、DTW法（動的時間伸縮法）をベースとした手法によるもので、車両ごとの動態履歴を自動的に比較し、履歴の類似するパターンやほかに類似する履歴のない特異パターンを抽出し、「たとえば長周期の動きの一部は公共交通機関を活用する、短周期の動きはレンタカーに置き換え変動費化するなどのシフト策が可能になる」（同社）という。

すでに、技術の実用化に向けてキヤノンマーケティングジャパン（港区）、キヤノンシステムアンドサポート（品川区）の社有車テレマティクスデータ分析で実証実験を本格展開しており、同社は「案件ごとに試しながら進めていくということであれば、相談を受ける体制は整っている」としている。

■「移動体」費用の最適配分イメージ