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LOGISTICS TODAYがニュース記事の深層に迫りながら解説・提言する「Editor’s Eye」（エディターズ・アイ）。今回は、「ヤマト、宅急便などで国際規格準拠脱炭素実現」（1月30日掲載）を取り上げました。気になるニュースや話題などについて、編集部独自の「視点」をお届けします。◇
環境・CSR国際海運では、大手海運会社が次々と脱炭素の動きを加速させ、アンモニア、LNG（液化天然ガス）、水素など脱炭素、低炭素燃料を使用する船の導入を進めている。船舶を使った大規模な輸送は大手の荷主を運ぶことも多く、ESG投資などへの影響もあることから、環境負荷の低い輸送手段への需要は無視できないからだ。アマゾンやフィリップスなどのグローバル企業20社以上で構成されるZEMBA（ゼンバ、Zero Emission Maritime Buyers Alliance）は、温室効果ガスを従来より90％削減することを、入札の条件としている。
陸送においてもEVのトラックやバン、トレーラーなど炭素排出量を低減した車両が次々にリリースされ、物流・運送業者は低炭素な輸送を実現するとともに、環境負荷の低さを荷主にアピールできるようにもなってきている。
まだ比較的高価なこともあり、なかなか中小運送業ではEVを導入できないのが現実かと思われるが、将来的には荷主や元請けなどが低炭素、脱炭素な車両での運送を指定してくる可能性もある。EVに限らず、ハイブリッドや水素エンジンなど、それぞれの車種のメリットやデメリットなど、今から情報収集を進めていくべきだろう。
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