調査・データマーケティングリサーチ会社のクロス・マーケティング(東京都新宿区)は3日、宅配の利用率がコロナ禍の2年前に比べ低下し、受け取り方法の8割を依然として「自宅で手渡し」が占めているとする調査結果を公表した。
調査は全国の20歳から69歳の男女を対象に9月に実施。2500人から有効回答を得た。
調査結果によると、直近3か月のフードデリバリー・食材・物品の宅配サービスいずれかの利用率は38%で、コロナ禍の最中だった2年前の48%から10ポイント低下した。年代別に見ると、60代が42%と最も高く、次いで30代の41%、50代の39%と続いた。
宅配サービスの受け取り方法は、「自宅で手渡し」が79%と2年前より6ポイント低下したものの依然として高く、次いで「ポスト投函」が50%、「置き配(場所指定)」が28%だった。
初回配達時の受け取り状況については「ほぼ全て受け取れている」が65%となり、2年前より7ポイント上昇。年代が上がるほど受け取り率は高まり、60代は「ほぼすべて受け取れている」が79%を占めた。
フードデリバリーや食材宅配を除く、物品宅配を利用する理由について尋ねると、「ネット・通信販売の方が価格が安い」が51%と最も多く、「送料が安い・無料」が41%、「買い物が面倒・時間がないとき」が40%、「時間を気にせず購入できる」が39%だった。「買い物が面倒・時間がないとき」は2年前より9ポイント上昇した。
また、物品宅配の不満点では、「実際に商品を見て選べない」が26%と最も多く、「配達料金がかかる/高い」(25%)、「注文から届くまでに時間がかかる」(18%)を挙げる人が多かった。
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