調査・データノンデスクワーク業界における生産性向上に取り組むアルダグラム(東京都港区)は17日、ノンデスクワーク業界に従事する1052人を対象に「災害時の安否確認に関する実態調査」を行った。
同調査によると、災害発生時に安否確認方法が「定まっている必要性」を感じるとした回答者は全体の80.3%に達したが、実際に「定まっている」とした回答は47.3%にとどまり、5割が「未整備」または「不明」と回答した。
安否確認方法としては「メール」が最多で41.6%を占めたが、従業員が希望する方法として最も支持を得た「安否確認専用システム」との間に乖離が見られた。また、通信環境が悪い現場での業務が災害時の安否確認を困難にしていることや、使い慣れないツールの操作に不安を感じなどの声があった。
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