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国際2月下旬のアメリカによるイラン攻撃を契機に始まったホルムズ海峡の封鎖。日本は原油の9割を中東に依存しており、政府は備蓄放出で対応しているものの、その効果がいつまで続くかは不透明な状況だ。LOGISTICS TODAYは3月だけで100本超の関連記事を配信し、物流業界はもちろん荷主や政治関係者からも大きな注目を集めている。
▲（左から）LOGISTICS TODAY編集委員の刈屋大輔氏、ライナロジクス社長の朴成浩氏
このたび、ライナロジクス社長・朴成浩氏と本誌編集委員・刈屋大輔による対談動画を前編・後編の2本に分けて配信する。今回の対談では、混迷を極める中東情勢をどう読み解き、どう備えるべきかについて、次に掲げる4つのテーマを徹底議論した。
1.中東情勢の概況
2.中東情勢が物流業界に与える影響
3.中東情勢が荷主企業や社会全般に与える影響
4.物流業界で実施可能な対策
本誌公式YouTube「物流報道局」で公開される前編では、項目1・2に焦点を当てる。イラン攻撃を発端とした事態の勃発後、現在リッター162円台で推移する軽油は、政府の備蓄放出によって辛うじて維持されている状況だ。備蓄が底を突けば、軽油は180円、200円、300円超へと跳ね上がる。コスト構造が崩壊し、業界再編が加速する。本対談では、経営者が今すぐ直視すべき「生存か淘汰か」の未来図を浮き彫りにする。
一方、ライナロジクスの「物流ナビ」での後編は、項目3・4の内容を詳報する。ナフサ供給のひっ迫により透析回路などの医療用樹脂の不足が現実の問題となりつつあるなか、物流の停滞が招くリスクや、インフレ・金利上昇など経済全体への副作用を予測する。香港ではすでにリッター600円超、フィリピンでは緊急事態宣言が発令されるなど、世界的な影響は深刻だ。その上で、荷主・運送会社双方が今すぐ着手すべき生存戦略について、具体的な解決策を提示する。
経営者から現場担当者まで必見の内容だ。ぜひご覧いただきたい。
前編：【緊急対談】中東危機で物流崩壊か──｜軽油300円時代の到来、運送97％が赤字の衝撃
後編：【緊急対談】燃料・荷物減・利上げのトリプルパンチ｜ホルムズ封鎖が物流企業の経営を直撃する構造
