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調査・データ日本冷凍食品協会は9日、「冷凍食品の利用状況と利用意識」に関する調査結果を発表した。調査は2026年2月14日-15日にインターネットで実施し、普段から月1回以上冷凍食品を利用する20歳以上の男女1500人を対象とした。
物価上昇が続くなか、値上げによって購入量が増えた食品の第1位は冷凍食品（17.3％）だった。うどん・パスタ（14.7％）、豆腐・納豆（13.6％）が続く結果で、コールドチェーン物流の荷動きにとって追い風となる内容だ。
（クリックで拡大、出所：日本冷凍食品協会）
引き続き購入している理由の首位は「値上げ後も必要性が変わらないため」（39.2％）で、「調理の手間や時間が省けるから」（19.3％）、「代替品がないため」（12.6％）が続いた。値上がりしても需要が底堅い構造が改めて示された。
購入場所はスーパーマーケット（店頭）が主流（女性92.3％、男性88.5％）だが、男性のスーパー利用率は前回調査から6ポイント以上減少した。ドラッグストアやコンビニエンスストアなど購入チャネルの分散が進んでおり、各流通拠点への配送需要の変化として注目される。
（クリックで拡大、出所：日本冷凍食品協会）
冷凍食品の消費拡大はコールドチェーンの物量増加に直結する。食品物流に携わる事業者にとって、消費者の購買行動の変化を把握するうえで見逃せない調査結果だ。
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