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調査・データプラネット（東京都港区）が15日に発表した調査によると、宅配サービスの利用実態として「週1回以上受け取る人」は24.3％と約4人に1人に上る一方、若年層を中心に宅配ボックスの普及が進んでいることが分かった。
調査では、20代では3分の1以上が「宅配ボックスがある」と回答しており、年代が若いほど設置率が高い傾向が確認された。これにより、再配達を意識する割合は若年層ほど低く、あらかじめ非対面受け取り環境を整えている可能性が示唆される。
宅配の受け取り方法では、「対面受け取り」（74.8％）が依然として最多ながら、「置き配」（47.7％）も主要な手段として定着。コロナ禍を経て非対面型の受け取りが生活習慣として根付いている様子がうかがえる。
（クリックで拡大、出所：プラネット）
また、配送に伴う負担（再配達や距離など）を「意識している」と回答した人は71.4％に達し、年々上昇。利用者の間でドライバー不足や物流負荷への理解が広がっていることも特徴的だ。
宅配サービスはネット通販利用を背景に日常インフラとして定着する一方、非対面化・効率化ニーズの高まりにより、受け取り手段や利用意識にも変化が続いている。
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