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調査・データスーパーマーケット3団体（全国スーパーマーケット協会、日本スーパーマーケット協会、オール日本スーパーマーケット協会）が24日発表した景気動向調査によると、2026年3月調査（2月実績）の景気判断DI（現状）は43.4と前月比2.1ポイント低下し、見通し判断も38.7と悪化した。
経営動向では、売上高DIは−2.0、収益DIは−9.8となり、ともに前月から低下した。客単価DIは1.6と低下し、来客数DIは−6.3と改善したもののマイナス圏が続いた。販売価格DIは16.4とプラス圏を維持し、食品仕入原価DIは17.2と高水準で推移している。
カテゴリー別では、惣菜がDI10.2と好調、水産（2.1）、畜産（4.9）も堅調だった。一方、青果は相場安による単価下落の影響でDI−19.4と不調が顕著で、日配（−4.2）、一般食品（−4.9）も低調だった。非食品は買い置き需要や値上げ前の駆け込み需要により3.7とプラスに転じた。
物価上昇の長期化や中東情勢の不透明感を背景に、消費者の購買意欲DIは41.8と低下した。来客数の伸び悩みに加え、単価上昇による押し上げ効果も鈍化しており、スーパーマーケットの収益環境は「コスト増と需要減が重なる二重苦」で厳しさを増している。
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