調査・データブルートーン(東京都港区)は15日、日本クラウド産業協会(ASPIC)が運営する法人向けSaaS比較サイト「アスピック」を通じて、建設業、運送・輸送業、農業・林業・漁業・鉱業に従事する現場作業者240人を対象に実施した熱中症対策に関する調査結果を発表した。現場作業中に熱中症の危険を感じた経験がある人は53.3%に達した一方、勤務先で「十分な対策が行われている」と回答した人は13.3%にとどまり、現場の安全対策に課題が残る実態が明らかになった。
調査によると、「熱中症の危険を何度も感じた」が15.4%、「数回ある」が37.9%で、半数以上が危険を経験していた。危険を感じた場面では「屋外で長時間作業しているとき」が61.9%で最多となり、「水分補給が十分にできなかったとき」が42.9%、「空調が効かない屋内で作業しているとき」が36.5%で続いた。
勤務先の熱中症対策については、「十分に行われている」が13.3%、「ある程度行われている」が50.4%だった一方、「あまり行われていない」が22.1%、「ほとんど行われていない」が14.2%となり、36.3%が対策不足を感じていた。
また、現場での体調管理は「管理者による声かけ」38.3%、「本人からの申告」37.1%が中心で、「特に仕組みはない」も36.7%に上った。WBGT(暑さ指数)計の活用は14.2%、ウェアラブルデバイスの利用は9.6%にとどまり、デジタル技術を活用したリスク管理は十分に普及していない状況が浮き彫りとなった。
アスピック編集部は、2025年6月から熱中症対策の一部義務化が始まったものの、現場では運用ルールや教育体制の浸透が十分ではないと分析。物流や建設など屋外作業の多い業界では、WBGT(暑さ指数)計やウェアラブルデバイス、アラート通知システムなどを活用した組織的な安全管理体制の構築が重要になるとしている。
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