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日本ゼオン、電池材料の生産能力を数十倍に

2026年8月26日 (水)

荷主日本ゼオン(東京都千代田区)は25日、徳山工場で、単層カーボンナノチューブ(SWCNT)の新プラント建設に着手したと発表した。2028年中の本格稼働を目指し、生産能力を現行比で数十倍に拡大する。リチウムイオン電池向けを中心に拡大する需要に対応し、安定供給体制を強化する。

新プラントは既存プラントと同規模の建屋を新設する。従来のスーパーグロース法をベースに、さらに進化させた独自製法を導入。同規模の設備ながら生産量を大幅に増やし、生産効率や品質の向上につなげる。今回の計画は経済産業省から「蓄電池に係る供給確保計画」の認定を受けている。

▲新プラント完成予想図(出所:日本ゼオン)

同日には現地で起工式を行い、経済産業省、山口県、周南市の関係者や工事関係者、日本ゼオン関係者ら44人が出席し、工事の安全を祈願した。

SWCNTは高い導電性や軽量性を持ち、電池のエネルギー密度やサイクル寿命を高める材料として需要が拡大している。電気自動車やドローン、eVTOL航空機のほか、AIサーバーBBU、再生可能エネルギーESS、自動化ロボティクスなどで使われるリチウムイオン電池への活用が期待されている。

日本ゼオンは2015年、世界で初めて独自のスーパーグロース法を用いたSWCNTの量産に成功し、「ZEONANO」のブランドで製造・販売している。中期経営計画「STAGE30」ではSWCNTを次期成長ドライバに位置付けており、新プラントの整備を通じて拡大する電池材料需要の取り込みを進める。

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