大成有楽不動産、複数棟の設備監視を効率化

荷主MODE（米国）は28日、大成有楽不動産（東京都中央区）がIoTプラットフォーム「BizStack」を試験導入し、複数棟で構成する管理物件の設備監視を効率化する検証を実施したと発表した。設定した検証条件では、設備警報の発生から警報内容や発生箇所を確認するまでの時間を、従来の約30分から約5分に短縮した。

対象物件は広範囲の敷地内に複数棟があり、設備警報の詳細確認に現地への移動が必要となる場合があった。一部設備では複数棟の警報を集約しているため、異常発生箇所の特定にも複数の確認作業を要していた。大成有楽不動産は、臨時対応時の移動負担の削減やIoT導入による効率化の度合いを検証するため、BizStackを試験導入した。

▲BizStackの管理画面イメージ（クリックで拡大、出所：MODE）

検証では、遠隔カメラ、環境センサー、ランプセンサー、漏水センサーを活用し、管理物件内に点在する設備情報や警報情報をBizStack上で一元管理した。警報盤を遠隔カメラで監視し、警報発生時には担当者へ通知することで、現場へ向かう前に映像で状況を確認できる環境を構築した。

環境センサーでは一定以上の警報音量を検知するとBizStackへ通知し、警報発生のリアルタイム把握を検証。ランプセンサーでは設備盤の表示灯から警報種別を遠隔で確認する仕組みを構築した。漏水リスクの高い箇所には漏水センサーを設置し、異常の早期発見に向けた有効性を検証した。

この結果、設備警報の発生から警報内容・発生箇所を確認するまでの所要時間は約83％減少した。試験期間中には、設備状態を遠隔で事前に把握することで、確認のための移動や目視作業の一部を削減できた。管理人員を効率的に配置・運用できる見通しも得られ、限られた人員の業務を支援する手段として遠隔監視の活用可能性を確認した。

今回の試験導入は予定期間を終了している。MODEは今後もBizStackを通じ、建物・施設管理などの現場でリアルタイムデータを活用した業務効率化やDXを支援する。

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