いすゞ、北米向け電動トラック製作とモニター実施

荷主いすゞ自動車と米エンジンメーカーのカミンズは20日、北米向け中型電動プロトタイプトラックの製作とモニターを実施すると発表した。カーボンニュートラル実現に向けたゼロエミッション・ソリューションの取り組みの一環。パワートレイン事業に関する包括的パートナーシップの構築を目指し2019年5月に締結したIsuzu Cummins Powertrain Partnership（いすゞカミンズ・パワートレイン・パートナーシップ、ICPP）契約に基づくものだ。

両社は、いすゞの北米市場向け中型商用車Fシリーズにカミンズ製電動システム「PowerDrive（パワードライブ）6000」を搭載。ことし前半に大手フリート向けモニターを開始する予定だ。モニター終了後、いすゞはカミンズのパワードライブを搭載した北米向け中型電動トラックの事業化について検討に入る計画だ。

▲中型電動プロトタイプトラックモニター車のイメージ（出所：いすゞ自動車）

カミンズのAmy Davis（エミー・デービス）・ヴァイスプレジデント兼ニューパワービジネスユニットプレジデントは「脱炭素の実現加速に向けたいすゞとの取り組みは、安全で信頼できるゼロエミッション・ソリューションを提供するイノベーションへの両社のコミットメントに基づく、ICPPを通じた素晴らしい協業機会だ」とコメント。

いすゞ自動車の瀬戸貢一取締役常務執行役員（産業ソリューション・PT事業部門統括）は「いすゞは『環境長期ビジョン2050』を定め、持続可能な社会の構築、地球規模での気候変動の抑制に向けた取り組みを推進している。カミンズといすゞの協業により北米市場における中型電動トラックのモニター実施により、脱炭素化社会の実現に向けた商用車分野での大きな貢献の一つになる」として、両社が今後も既存のパワートレインでの協業に加えて、電動化を含めた次世代パワーソース技術での協業についても検討を進めていく考えを強調した。

両社は、今回の北米向け中型電動プロトタイプトラックの製作とモニター実施を契機として、相互の強みを生かしてカーボンニュートラルにつながる次世代パワーソースの技術革新に取り組むとともに、持続可能な社会の実現を目指してさらなる協業領域の拡大を検討していく。