EC売上、ソーシャルメディア経由が主流に

調査・データDHL（ドイツ）は4日、EC（電子商取引）トレンドレポート2025を発表した。レポートの内容は世界24の主要市場における2万4000人のオンラインショッピング利用者への調査に基づいたもの。

調査の結果、AI（人工知能）が消費者の間で最も期待され、最も求められているイノベーションのひとつであり、世界中の買い物客の10人中7人が小売業者にAIを活用したショッピング機能の提供を求めていることがわかった。消費者が積極的に利用したい機能としては、バーチャル試着、AI搭載ショッピングアシスタント、音声対応商品検索などが上位に挙げられた。音声コマンドによるショッピングはすでに増加傾向にあり、世界中の買い物客の37％、ソーシャルコマース（ソーシャルメディアとECを組み合わせた販売手法）利用者のほぼ半数がハンズフリーで購入を行っている。

また消費者の傾向としてTikTok（ティックトック）、Instagram（インスタグラム）、Facebook（フェイスブック）などのソーシャルアプリを商品購入のために利用している。同社によると30年に向けてソーシャルメディアの売上高だけでも8.5兆ユーロに達し、現在の12倍を超えると予想されている。10人中7人の消費者がソーシャルメディア経由で商品を購入した経験があると回答しており、同じ割合の人が30年までにソーシャルメディアが主要なショッピング先になると予想している。また82％の消費者がバイラルトレンドやソーシャルバズが購買決定に影響を与えると回答。特にタイではオンラインショッピング利用者の86％がTikTok経由で商品を購入していると回答した。

その一方、配送や返品といった要素がカゴ落ち（カート放棄）の最大の要因となっている。消費者の81％は希望する配送オプションが利用できない場合、購入を中止すると回答。同様に返品手続きが期待に沿わない場合、79％が購入を中止すると回答した。また信頼も重要な役割を果たしており、4人に3人の消費者は配送・返品業者を信頼できない場合、その小売業者から購入しないと回答している。

またサステナビリティがブランドの差別化要因から消費者のコアなニーズへと進化。世界的にみると72％の消費者がオンラインで購入する際にサステナビリティを考慮していると回答した。消費者の3人に1人がサステナビリティへの懸念からカートを放棄したことがあり、この数値はZ世代では2人に1人の割合まで跳ね上がるという。さらに消費者はより循環的な消費モデルを求めており、半数以上が環境価値とコスト効率の両方から中古品やリファービッシュ品を選択。消費者の58％が小売業者が提供するリサイクルや買い戻しプログラムに参加する意向を示している。

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LOGISTICS TODAY編集部