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荷主日本ガイシ（名古屋市瑞穂区）は18日、水素を燃料とした焼成炉による自社製品の量産技術を確立したと発表した。
同社は2023年6月から実証試験を進め、水素燃焼に対応した焼成炉やバーナーを開発。セラミックス製品の品質や性能を維持したまま量産が可能な技術を確立した。水素燃焼は二酸化炭素（CO2）を排出しないほか、排気ガス量が少なく燃焼効率が高い特性を持つ。
今回の技術により、事業活動に伴うCO2排出量を年間約20万トン削減できる見込み。2030年から国内外の製造拠点の量産設備へ順次適用する計画としている。
従来の焼成工程では液化天然ガス（LNG）を使用してきたが、水素は燃焼速度が速く火炎温度も高いため、温度制御が難しく専用設備の開発が課題だった。同社は東邦ガスの技術研究所内に試験設備を設置し、最適な燃焼条件や設備仕様を確立した。
製造業では脱炭素に向けた燃料転換が課題となっており、水素など非化石燃料の活用が進む一方、地域ごとにインフラ整備状況が異なる。今回の取り組みは、セラミックス製造における脱炭素技術の具体化として、今後の生産体制の多様化にもつながる動きとみられる。
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