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調査・データ英人材紹介大手ヘイズの日本法人ヘイズ・ジャパン（東京都港区）が1日にまとめた調査結果によると、日本企業の89％が過去12か月間にスキル不足を経験していることが分かった。特に中堅層人材の確保が難しく、55％の企業が採用に苦戦している。マネージャー層（48％）や経営層（16％）を上回り、現場と管理をつなぐ中核人材の不足が顕在化している。
こうした状況を受け、企業の採用意欲は一段と高まっている。2026年に人員増を予定する企業は60％と、前年の39％から大幅に増加した。一方で、求められるスキルも変化しており、「コミュニケーション力・対人スキル」（48％）や「問題解決力」（29％）、「リスキリングへの適応力」（27％）といったポータブルスキルの重要性が高まっている。
スキル不足の要因としては、「研修・能力開発の不足」が41％で最多となり、企業側の人材育成投資の遅れが構造的な人材ギャップを拡大させている。加えて他社との獲得競争（40％）や報酬水準（30％）も影響し、即戦力人材を巡る競争は一層激化している。
AI（人工知能）活用も進展しているが、企業側の支援は追いついていない。ビジネスパーソンの74％が業務でAIを活用する一方、研修などの支援を提供する企業は32％にとどまる。81％がスキル向上に意欲を示しており、現場主導での活用が先行している。
物流・サプライチェーン領域では、需給変動や業務の複雑化に対応する中堅人材の役割が大きい。配車、在庫、需給調整といった現場意思決定を担う層の不足は、オペレーションの遅延や最適化の停滞に直結する。採用と育成を一体で進める人材戦略の再構築が、SC全体の実行力を左右する。
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LOGISTICS TODAY編集部
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