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環境・CSR商船三井、阪和興業、日本ハムなど6社は14日、インドネシア・南カリマンタン州タピン県の炭鉱跡地を活用し、油糧植物「ポンガミア」の試験栽培プロジェクトを開始すると発表した。2026年から31年までの5年間、10ヘクタールの炭鉱跡地でポンガミアを栽培し、船舶向けバイオ燃料原料としての活用可能性とカーボンクレジット創出可能性を検証する。
▲検証実施場所のインドネシア 南カリマンタン州炭鉱跡地（出所：商船三井）
ポンガミアはインド原産のマメ科植物で、種子に30%から45%程度の油を含む。非可食油であるため食料生産に影響を与えることなくバイオ燃料の製造が可能な点が特徴だ。バイオ燃料は既存のディーゼルエンジンをそのまま使用できるため、船舶の脱炭素化において即効性のある手段として注目されている。商船三井は2050年のネットゼロ・エミッション達成を掲げており、バイオ燃料を短中期における現実的な排出削減手段の一つと位置づけている。
▲ポンガミア（出所：商船三井）
今回のプロジェクトでは栽培適性と生育データの取得のほか、バイオ燃料原料としてのサプライチェーンの検証、炭鉱跡地の再生利用に関する検証も実施する。インドネシア国家研究イノベーション庁および日本国内の大学から植物栽培・種子増産の技術指導を受ける予定で、将来的な事業化の可能性をコンソーシアム一体となり検討していく。
参加6社は商船三井、ハスヌール・グループ・インドネシア（インドネシア）、阪和興業、日本ハム、フォー・プライド・マネジメント（シンガポール）、SPILベンチャーズ（インドネシア）。
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