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荷主積水化学工業は14日、中東情勢の緊迫化を背景に、中間膜製品を中心とした事業で販売単価や供給数量の見直しを検討する可能性があると発表した。原材料価格の上昇に加え、物流費やエネルギーコストの急騰が重なり、現行条件の維持が難しくなっていると説明する。4月中旬以降、需要家と個別協議に入る見通しだ。
同日には建材製品の価格改定も公表した。雨とい製品や波板は20％以上、カラーパイプは30％以上、関連継手は15％以上などとし、5月20日出荷分から順次値上げを実施する。塩化ビニルやポリエチレンなど石油由来原料の調達環境悪化が直接的な要因で、従来のコスト削減努力では吸収が困難と判断した。
グループ会社の積水ホームテクノ（大阪市淀川区）も同様に、原材料供給制限とコスト上昇の影響を受け、出荷数量や納期、価格について調整が必要となる可能性を示した。国際物流の混乱と原油市場の変動が同時に進行するなか、生産活動への影響が顕在化しつつある。
石化由来素材を起点とした供給制約は製品レベルに波及している。中間膜や建材は住宅、自動車、包装など幅広い分野で使用される基幹資材であり、供給条件の変化はサプライチェーン全体に影響を及ぼす。
物流では原料価格と輸送コストが同時に上昇する構図が続いており、企業は価格転嫁と供給維持の両立を迫られている。納期調整や数量制限が常態化すれば、在庫配置や配送計画の見直しが不可避となり、物流現場でも供給制約を前提とした運用が求められる。
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